インバウンド集客は失敗?成功?現状を正しく把握するには?

一通りのインバウンド対策を講じたら、次は集客が成功したのかどうか客観的なデータを集めていきましょう!現状を把握すれば施策へのフィードバッックが得られるだけでなく、今後の方向性を決める重要なデータにもなります。今回は具体的な調査方法をはじめ、データの生かし方についても解説していきます。

またインバウンド集客で犯しやすい間違いをこちらのインバウンド集客7つの間違いでまとめていますので、こちらのも参考にしてみてください。

冒頭で現状把握の重要性についてご説明しましたが、具体的にどのようなデータを集めれば良いのでしょうか?

来訪者数

まずは外国人観光客が自社の施設にどの程度訪れているのか、具体的なデータを把握しましょう。その際、来訪者の総数だけでなく、曜日、時間帯など細かなデータを取っておくと分析に役立ちます。

来訪者の属性

インバウンド対策の次の一手を考えるためにも、来訪者の属性を分析することは大切です。たとえば中国からの観光客が多い、女性のお客様が多いなどなど、来訪者の傾向が分かれば今後力を入れるべきポイントを掴むことができます。具体的には国籍、年齢、性別、旅行の目的といった項目を調査すると良いでしょう。

後述する消費傾向も含め、来訪者の属性を把握する時は他社データとの比較も大切です。たとえば属性調査で若者の来訪が最も多かったとして、エリア内の他社と比較して若者の割合が高いことが判明すれば「うちは若者に強い」と断定することができるでしょう。

滞在日数

訪問者に対しては日本への滞在日数も調査しておきましょう。たとえば自社が宿泊施設を運営しているとして、長期滞在の訪問者が多いようであれば連泊割引を用意するなどの対策が考えられます。

売上額

売上額の増減は来訪者のデータと照らし合わせるとより効果的です。たとえば「売上額の多い日は中国からの来訪者が多い」ということが分かれば、中国人観光客をターゲットに新たな施策を打ち出すことも可能です。また、「週末は来訪者が多いが売上額はさほど上がっていない」といった問題点を発見することもできます。

 

消費傾向

「何にどのようにお金を使ったか」という傾向を把握すれば、今後力を入れるべきポイントも見えてきます。たとえば観光地でコンビニを経営している場合、来訪者の消費が最も多いのは日用品なのか、食品なのかといったデータは非常に重要です。また、たとえば宿泊施設であれば施設内の飲食店を利用したかどうか、土産物を購入したかどうかといった視点を盛り込むと今後の対策に役立ちます。

客単価

客単価は来訪者数や売上額といったその他のデータと照らし合わせるのがベストです。たとえば「週末は来訪者こそ多いが売上額はそれほど増加しない」と分かった時に、週末の客単価を調べて「平日に比べて客単価が低い」という事実が分かればまた対策を打ち出すことができます。客単価が著しく低い時があれば、「テイクアウトの利用が多い」「ディナータイムの利用者が少ない」といった傾向も把握することができるでしょう。

 

情報収集先

情報収集先とは主にガイドブックやSNS、口コミサイトなど「今回の訪日旅行にあたり何を情報源としたか」というデータです。その他、「自社施設をどのように知ったか」といったデータも非常に役立ちます。

自社の評判をリサーチする

インバウンド対策の結果を見るためには、訪問者からのフィードバックを受けることも非常に大切です。では、自社の評判をリサーチする手段にはどのようなものがあるでしょうか?今回はオフラインとオンラインに分けて、いくつかの手段をご提案します。

 

オフライン調査

オフライン調査では訪問者へのヒアリングや、アンケート調査が基本です。オフライン調査では、訪問者の記憶や印象が鮮明なうちに、その場で改善点を明示してもらえるといったメリットがあります。アンケートに答えると小物をプレゼント、持ち帰りのできるデザート等、抽選でアマゾンギフトカードのプレゼントを用意すると回答率が上がります。 抽選でギフトカードをプレゼントする場合はSurvey Monkey 等の無料でアンケートを作成することのできるサイトを利用すると、集計にかかる手間がかからない上にグーグルなどの自動翻訳を簡単に使用できるのでお勧めです。また、アマゾンギフトをプレゼントにする場合、アンケート回答時にメールアドレスを入力が必須になるため、後にfacebook上の自社サイトのURLを送り「”いいね”をしてくれた方に抽選で景品をプレゼント」などのマーケティングに繋げていける事も可能なためアンケートの実施はオンライン上でやる事を強く推奨します。

オンライン調査

オンライン調査では口コミサイトやSNS、個人のブログなどがメインになります。自社施設の名称を検索し、どのように取り上げられ、どのような感想が寄せられているかチェックしてみましょう。オフライン調査よりも個人の忌憚ない意見を拾える可能性が高く、手軽に母数を集めやすいのがメリットです。

ただ調査を外国語でする必要が有るので、慣れていない方には難しいかもしれません。そんな時はランサーズやクラウドワークスで調査対象国出身のフリーランサーを雇って調査してもらうのがお勧めです。

まとめ

「自分たちのインバウンド対策は上手くいったのだろうか?」それを知るためには具体的なデータを収集し、様々な角度から情報を精査することが肝心です。また、自社の現状を知ることは今後の対策を考える上でも役立ちますし、「これからインバウンド対策をはじめよう」という会社にとっても一手目を決める判断材料にもなります。ぜひ今回紹介したような方法を参考に、現状を把握するためのデータを収集していきましょう。